整体師の為の用語集として、寝違いについてご紹介します。 寝違いで首が痛いと言って整体院を訪れる患者さんは少なくありません。 寝違いとは、就寝時に首が枕に片掛になったりして歪んだ場合、頸椎のズレが発生し、起きた時に首が痛んで左右のどちらかへ回せない等の症状が起こります。 就寝時は、筋肉が弛緩し関節も緩んでいる為、こういったズレが生じたりします。 首を動かすと痛いのは、長時間首を曲げて一方の筋肉を過度に伸ばしている為です。 寝違いの整体施術法は、胸鎖乳突筋や斜角筋、頭板状筋などの首周辺筋肉を徹底して弛めると痛みがやわらぎ動かせるようになるので、その後に頸椎の矯正をしていきます。 すぐに首を施術しようとすると痛がりますので、整体師は気をつけて治療に入っていかなければいけません。 データ復旧とは、薬やサプリメント、器械や道具、鍼、灸などを一切を使わずに素手だけで行う治療法をさす。日本国内において代表的なものに、按摩、マッサージ、指圧、柔道整復術並びに理学療法があり、これらは以下の通り法律により規制されている。しかし、これら法律で認められた手技療法以外にも、民間レベルでは多くの各種手技療法が存在し、同じく法的に規制されていない素手以外で行う療術とともに民間療法と総称されている。 日本では、「あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律」（昭和22年12月20日公布）において、あん摩マッサージ指圧師免許もしくは医師免許（共に国家資格）がなければ、人体に「なでる・押す・揉む・叩く」など総ての手技療法行為を業として、又は金品の授受が無くとも継続的に行うことはで出来ない。違反者は50万円以下の罰金である。 ここでいう「業」とは、「不特定多数に対して、反復継続の意思をもってマッサージ療法を行うこと。その対価の授受は問わない」と定義されている。 監視カメラは、柔道整復師法（昭和45年4月14日公布）により治療に伴うマッサージ行為が限局的に認められている。 理学療法士は、理学療法士及び作業療法士法（昭和40年6月29日公布）により病院もしくは診療所において、又は医師の具体的な指示を受けてのみマッサージを行なう事が出来る。 日本国内認可手技療法 国家試験に合格後、試験財団を通じて厚生労働大臣により免許を受けるもの。 手技療法において「免許」「有資格者」というと、通常、これらの免許、および免許を持つ者をいう。 有資格者が保健所に届出て開業出来る手技療法 あん摩 指圧 柔道整復 マッサージ 看護師 求人が医師の監督下でのみ行なえる手技療法 理学療法 参照：日本の医療・福祉・教育に関する資格一覧 日本国内無認可手技療法 按摩、マッサージ、指圧、柔道整復並びに理学療法以外のすべての手技療法は、日本国内において、国家試験および国家資格が存在せず、医業類似行為として行えない。 クイックマッサージ・スポーツマッサージ・エステマッサージ・フェイスマッサージ・アロママッサージ・足ツボマッサージ ・足裏マッサージは、あん摩マッサージ指圧師が行うものであり、それ自体に特別な資格がある訳ではない。 あん摩マッサージ指圧師#無資格者問題も参照 タイ式マッサージ・韓国式マッサージ・〇〇流マッサージなど、術式・流派の表記は有資格者でなくとも「あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律」第7条第2項に抵触するので注意が必要である。 日本に導入検討中の海外資格 タイ王国とのFTA（自由貿易協定）による「タイ・スパ・サービス」に伴う施術が日本国内で可能であるか検討を開始する予定とされていたが、関連団体から、無資格問題が未だに解決できていない現状の指摘を受け、慎重な姿勢をとらざるを得ない状況にある。 無資格マッサージ師問題と手技療法 1990年代に全日本鍼灸マッサージ師会が会報のタイトルを「鍼灸手技療法斯界通信」に改め、筑波大学附属視覚特別支援学校も鍼灸マッサージ師のための職業課程を理療科から鍼灸手技療法科に改めるなど、とくに視覚障害者に関連のあるところであん摩・マッサージ・指圧を統合して、『手技療法』と呼ぶ動きが出ていた。 それまでのあん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師等に関する法律には、あん摩・マッサージ・指圧の定義がしっかりと記載されていなかったため、整体やカイロ、気功、○○式マッサージなどの「無資格マッサージ師」を許す原因になっていた。これら現実との乖離の是正と法律遵守の観点から、こうした治療を一括して手技療法と呼び、「あん摩マッサージ指圧師」から「手技療法師」への名称変更運動が行われた。 転職サイトには、オステオパシー・カイロプラクティック・整体・リフレクソロジー・アーユルヴェーダなど、いわゆる療術行為で行われる全ての技法は、「揉む・叩く・擦る・押す」といった、あん摩・マッサージ・指圧で行われる一連の技術体系の範疇に含まれており、無資格者は脱法行為であるという主張もなされている 元来、サプリメントは生体に不足した栄養素を補充する目的で用いられていた。 1990年ごろから、国民の健康意識の高まりや、テレビ番組での紹介によりサプリメントへの認識は広まり、また医療費の高騰の対策として国政として予防医学を進めて法整備や規制緩和が行われ、また一般の人に健康維持の意識を高めて貰う目的で推進されていることもあり、日本でも一大市場となっている。 アメリカでは医療保険制度が日本とは異なり、病気になると日本と比べて高額な医療費が必要となるため、日頃からの健康の維持に大きく関心が割かれ、薬よりも安いものも多いサプリメントが幅広く普及している。 また、健康の自由運動(en:Health freedom movement)という、食品の効能の表示の自由や、サプリメントの使用の自由を健康のために求める運動が活発である。 1910年代にビタミンが発見され、その後サプリメントとして消費されるようになった。 1938年、食品・医薬品と化粧品法 (Food, Drug, and Cosmetic Act) が制定され、ラベル表示の誇大表現が取り締まられるようになった[1]。 1950年台に、アメリカ食品医薬品局 (FDA) が強硬姿勢をとるようになったため、サプリメント産業はNHF(全国健康連盟:en:National Health Federation)を組織しロビー活動を開始する[1]。 1962年、FDAはサプリメントの表示ラベルに欠乏症でない場合には必要ないと表示するよう提案をしたが、NHFから4万通の抗議の手紙の手紙が届く[1]。 1966年、FDAは1962年と同様の提案をもう少し弱めた表現で求めたが、今度は200万通以上の抗議の手紙が届いた[1]。 1976年、食品・医薬品と化粧品条例が改正され、サプリメントを医薬品に分類することが禁止された。 1980年代には、ロック・フェスティバルやレイヴで、スマートドリンク (en:Smart drink) と呼ばれるビタミンやアミノ酸などが配合されたドリンクがアルコール飲料の代わりに飲まれたが、FDAはスマート（頭がよくなるという意味）という言葉を使用しないよう警告した[2]。また、この頃に生活習慣病と食事の関係が分かり食生活指針が策定され、こうした背景が今度は食品の効能表示を増やしていく。
